基本情報

妊娠と薬情報センターは2005年10月に厚生労働省事業として国立成育医療研究センター内に設置されました。妊娠と薬情報センターでは海外の先天異常ネットワークと連携して、薬剤の妊娠や胎児に与える影響に関する研究報告を収集評価し、妊娠中や妊娠を希望する女性に対して、妊娠・授乳中の薬物治療に関する相談業務を行っています。

診療内容・業務内容

妊娠と薬相談事業

毎年、約2000件の妊娠・授乳中の薬剤使用に関する申し込みがあります。患者本人から問診票郵送で申し込みを受け付け、相談方法としては電話相談・主治医のもとでの相談・拠点病院などの妊娠と薬外来での相談になります。各地域での相談に対応するために、現在全国47都道府県の拠点病院に「妊娠と薬外来」を設置し、研修をうけた医師・薬剤師が外来を担当しています。成育内でも週2回、相談外来を行っています。

また、妊娠と薬情報センターHP内では、「ママのためのお薬情報」として授乳中の薬剤使用に関する情報提供を行い、授乳電話相談なども行っています。

同意の得られた相談者を対象に、妊娠転帰や児の予後に関する調査を行い、それらの調査結果に基づいて妊娠中の薬剤曝露の安全性に関する研究を行っています。これまでに特定の疾患治療薬剤を対象に登録調査研究も積極的に行ってきました（バセドウ病治療薬、関節リウマチ治療薬など）。

相談申し込み方法や授乳相談などの詳細については妊娠と薬情報センター独自HPをご確認ください。

添付文書改訂事業

2017年から妊娠・授乳中の薬剤使用に関する最新の知見を添付文書に反映するための「妊婦・授乳婦を対象とした薬の適正使用推進事業」に取り組んでいます。医薬品添付文書の「妊婦、産婦、授乳婦等への投与」の項に関する見直し・改訂作業を行い、成果を上げています。（2018年7月　タクロリムス、シクロスポリン、アザチオプリンの添付文書改訂）

診療実績

※1～12月 年間合計

※2018年より開催

スタッフ紹介

（併）＝併任、（非）＝非常勤