小児抗菌薬適正使用支援加算は、小児科外来における抗菌薬の使用率の減少に大きく貢献

国立成育医療研究センター社会医学研究部 臨床疫学・ヘルスサービス研究室　大久保祐輔室長、浜松医科大学小児科学講座　宮入烈教授らの研究チームは、レセプト（診療報酬明細書）情報・特定健診等情報データベースの約55万人の情報を用いて、2018年4月に新たに導入された小児抗菌薬適正使用支援（ASP）加算に関する調査を行いました。今回の調査では、この加算によって小児科外来での抗菌薬の使用率が約18％減少し、呼吸器系薬剤や抗ヒスタミン薬といった対症療法薬についても減少が認められました。一方で、入院率、時間外受診率については増加せず、医療コストは4%ほど上昇しました。ASP加算は比較的安全に抗菌薬適正使用を推進する政策となりうることが示唆されます。

発表論文情報

題名（英語）：

The consequence of financial incentives for not prescribing antibiotics: a Japan's nationwide quasi-experiment

著者名（英語）：

Yusuke Okubo ^{1) 2)} , Akihiro Nishi ²⁾, Karin B Michels ²⁾, Hiroki Nariai ²⁾, Robert J Kim-Farley ²⁾, Onyebuchi A Arah ²⁾, Kazuhiro Uda ³⁾, Noriko Kinoshita ⁴⁾, Isao Miyairi ⁵⁾

1 国立成育医療研究センター社会医医学研究部 臨床疫学・ヘルスサービス研究室
2 カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）
3 岡山大学病院　小児科
4 国立国際医療研究センター　国際感染症センター
5 国立大学法人浜松医科大学小児科学講座

掲載誌：

International Journal of Epidemiology

doi:

10.1093/ije/dyac057

URL:

https://academic.oup.com/ije/advance-article-abstract/doi/10.1093/ije/dyac057/6555975?redirectedFrom=fulltext&login=tru