国立研究開発法人 国立成育医療研究センター National Center for Child Health and Development

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アトピー性皮膚炎への早期介入による食物アレルギー発症予防研究/多施設共同評価者盲検ランダム化介入平行群間比較試験:PACI(パッチ―) Study(スタディ)」を開始

食物アレルギー予防のために、赤ちゃんのアトピー治療を発症早期から行う臨床研究

国立成育医療研究センターアレルギー科・皮膚科では、食物アレルギー予防のために、早期の赤ちゃんからのアトピー治療を行う臨床研究「アトピー性皮膚炎への早期介入による食物アレルギー発症予防研究/多施設共同評価者盲検ランダム化介入平行群間比較試験:PACI(パッチ―) Study(スタディ)」を平成29年7月から開始しました。

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プレスリリースのポイント

  • アトピー性皮膚炎を早期に積極的に治療することによって、発症早期から皮膚の状態を速やかに改善して、経皮感作を防ぎ、食物アレルギーの発症が予防できるか否かを明らかにします。
  • この臨床研究は全国10施設が参画し、全国で650名の赤ちゃんを対象とするものです。PACI Studyの研究成果は、日本のみならず世界の子どもたちの食物アレルギー発症予防に寄与することが期待されています。
  • 生後7週〜13週(日齢42日〜90日)までの赤ちゃんで、当該臨床研究にご参加いただける方を募集しています。将来のこどもたちのアレルギー発症を予防していくために、皆様のご協力をおまちしております。

背景・目的

一つのアレルギー疾患を契機に一連のアレルギー疾患を次々と発症していく「アレルギーマーチ」は、まず始めにアトピー性皮膚炎を発症し、続いて、食物アレルギー、気管支喘息、アレルギー性鼻結膜炎などのアレルギー疾患を次々と発症する傾向があります。

将来的なアレルギーマーチの予防のためには、乳児期早期からアレルギーマーチの起点にあるアトピー性皮膚炎に対する適切な治療が重要ではないかといわれています。アトピー性皮膚炎を早期に積極的に治療することによって、発症早期から皮膚の状態を速やかに改善して、経皮感作を防ぎ、食物アレルギーの発症が予防できるか否かを明らかにします。

研究にご協力いただきたい赤ちゃん

生後7週〜13週(日齢42日〜90日)までの赤ちゃんで、当該臨床研究にご参加いただける方を募集しています。将来のこどもたちのアレルギー発症を予防していくために、皆様のご協力をおまちしております。

【研究にご協力いただきたい赤ちゃん】

以下の①、②、③のすべてを含む赤ちゃんにご協力願います。
① 皮ふに、かゆみのあるぶつぶつが出現してから28日以内
② 生後7週〜13週(日齢42日〜90日)までの赤ちゃん
③ アトピー性皮膚炎である *研究参加前に担当医師がアトピー性皮膚炎かどうか確認します。
ただし、参加条件①~③を満たしていても登録できない場合がございます。詳しくはホームページをご覧ください。

臨床研究の方法

アトピー性皮膚炎の赤ちゃんに2つの「積極治療法」か「標準治療法」のいずれかをうけていただきます。どちらの治療法になるかは、コンピューターのプログラムで決定します。どちらかの治療法を生後28週まで継続します。

paciの画像

費用

全て保険診療の対象となる治療ですので、通常の保険診療でかかる費用(健康保険および自己負担)のお支払いとなります。(お住まいの地域によりこどもの医療費助成制度により費用負担は異なります。参考:世田谷区は自己負担なし)研究初診の方は、特定療養費はいただきません。
研究へ参加される方には本研究への協力に対して参加協力費として、登録後2週・4週・8週時にQUOカード1000円分、生後28週時の受診時にQUOカード2000円分を提供致します。

受診に関するお問い合わせ

一般外来と別枠の研究専用の外来となりますので、受診までお待たせすることなく、スムーズに初診が予約できます。予約センターではなく、下記、研究事務局で受診予約をさせていただきます。

allergy_research@ncchd.go.jp

研究外来日:月曜13:30~16:30 火曜13:30~16:30

臨床研究実施医療機関

  • 国立成育医療研究センター(主任研究者:アレルギー科・大矢幸弘、分担研究者:皮膚科・吉田和恵)
  • 慶應義塾大学病院
  • 国立病院機構相模原病院
  • 浜松医科大学医学部附属病院
  • 藤田保健衛生大学病院
  • 国立病院機構名古屋医療センター
  • 国立病院機構三重病院
  • 京都府立医科大学附属病院
  • 大阪府立病院機構大阪はびきの医療センター
  • 山口大学医学部附属病院
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ご寄付のお願い Contribution&Donation

国立研究開発法人国立成育医療研究センターでは、より充実した成育医療に関する調査、研究並びに医療の提供を行っていくために、研究開発、教育研修及び病院運営に対し企業や個人の皆様方から広く寄付金等を呼び掛けています。(くわしくはこちら

国立成育医療研究センターのご寄付は、所得税法上の寄付金控除の対象となる特定寄付金又は法人税法上の全額損金算入(税制上の優遇措置)を認められる寄付金です。

次世代を支える医療のために、ご支援をお願いしております。 ご理解とご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

本件に関する連絡先

国立成育医療研究センター(代表)

03-3416-0181

月~金曜日(祝祭日を除く)9時〜17時


取材に関すること: 総務部総務課広報係(内線 7783)