国内9つの出生コホートの連携と今後の展望を国際誌に発表 ~56,000組超の母子を対象としたオールジャパンの研究基盤~
国立成育医療研究センター(所在地:東京都世田谷区大蔵 理事長:五十嵐隆)社会医学研究部の青山友子、女性の健康政策研究部の森崎菜穂らの研究グループは、全国出生コホートコンソーシアム(Japan Birth Cohort Consortium:JBiCC)の参加コホートの特徴、追跡状況、収集情報、共同解析の仕組みなどをまとめ、国際学術誌に発表しました。JBiCCには国内9つの出生コホート研究を実施する研究機関(国立成育医療研究センター、北海道大学、東北大学 東北メディカル・メガバンク機構、東北医科薬科大学、千葉大学、浜松医科大学、愛媛大学、東京大学、山形大学、大阪大学、九州大学)が参加し、合わせて56,000組を超える母子が研究対象となっています。
JBiCCでは、妊娠期から子どもの成長・発達を追う研究が連携することで、個々の研究だけでは十分に検討できない課題に取り組んでいます。
本論文は、国際学術誌『International Journal of Epidemiology』に掲載されました。

プレスリリースのポイント
- 国内9つの出生コホートが参加し、合わせて56,000組を超える母子を対象とする研究連携基盤の全体像を論文として報告しました。
- JBiCCでは、妊娠期の健康・生活習慣、出生時の状態、子どもの成長・発達などの情報を、研究ごとの違いを踏まえて項目や定義を調整し、共同解析に活用します。
- 単独の研究では検討が難しい課題に取り組むとともに、異なる地域・集団でも結果が再現されるか、またどのような違いがあるかを検証し、日本の母子保健に役立つ科学的根拠の創出を目指します。
背景
妊娠期や乳幼児期の栄養・生活習慣、周囲の環境は、子どもの成長やその後の健康に関係すると考えられています。この関連を調べるため、日本各地で、妊娠期から母子の健康状態などを継続して調査する「出生コホート研究」が行われてきました。
しかし、個々の研究だけでは参加者数などの制約から十分に検討できない課題もあります。海外では、複数の出生コホートが連携し、妊娠期や幼少期の環境と、その後の健康との関連を調べる取り組みが進められています。日本でも、各研究が蓄積してきた情報を活用し、より大規模なデータに基づく解析や、異なる地域・集団での結果の検証を行うことが重要です。
こうした背景から、JBiCCは国内の出生コホートをつなぎ、日本の母子の健康課題に即した科学的根拠の創出を目指しています。
JBiCCの研究基盤と特徴
JBiCCには、日本各地で実施されてきた9つの出生コホートが参加しています。各コホートでは、妊娠期の栄養状態や喫煙などの生活習慣、妊娠・出産の経過、出生時の状態、子どもの身体発育や神経発達など、多様な情報が収集されています。ただし、すべての項目が全コホートで共通して測定されているわけではありません。共同解析では、研究課題に応じて項目や定義を調整し、各コホートで得られた解析結果を統合する方法と、個人情報の保護に配慮しながら個人単位のデータを統合して解析する方法を使い分けています。
(ウェブサイト:全国出生コホートコンソーシアム JBiCC)
研究成果
これまでの共同研究では、妊娠中の喫煙と妊娠高血圧症候群との関連[1]、妊娠前のやせや妊娠中の体重増加不足と在胎週数に比べて出生体重が小さい子ども(在胎不当過小児、SGA)の出生との関連[2]などを検討してきました。また、SGAと子どもの運動協調機能との関連[3]についても報告しています。
[1] 妊娠中の喫煙は妊娠高血圧症候群のリスクを高める~欧米と相反する結果が、全国出生コホートコンソーシアムからの初成果で明らかに~
[2] The Population-Attributable Fractions of Small-for-Gestational-Age Births: Results from the Japan Birth Cohort Consortium
[3] Small for gestational age as a predictor of developmental coordination disorders: Exploring early risk from Japan birth cohort consortium
今後の展開
国内9つの出生コホート間の連携を深め、妊娠期から子どもの成長・発達に至る健康課題について、研究の規模と多様性を生かした解析を進めます。異なる地域や集団における結果の共通点や違いを明らかにし、母子保健施策や予防の取り組みに貢献する科学的根拠の蓄積を目指します。
発表論文情報
論文タイトル:Cohort profile: the Japan Birth Cohort Consortium執筆者:青山友子1)、石塚一枝2)、岸玲子3)、栗山進一4)、目時弘仁5)、櫻井健一6)、土屋賢治7,8)、三宅吉博9)、春名めぐみ10)、藤田愛11)、白石三恵12)、疋田直子13)、
鹿島田健一14)、森崎菜穂1,15)ほか
所属:
- 国立成育医療研究センター 社会医学研究部
- 国立成育医療研究センター 女性の健康総合センター 女性のライフコース疫学研究室
- 北海道大学 環境健康科学研究教育センター
- 東北大学 東北メディカル・メガバンク機構
- 東北医科薬科大学 医学部 衛生学・公衆衛生学教室
- 千葉大学 予防医学センター
- 浜松医科大学 子どものこころの発達研究センター
- 大阪大学大学院 連合小児発達学研究科
- 愛媛大学 大学院医学系研究科 疫学・公衆衛生学講座
- 東京大学 大学院医学系研究科 母性看護学・助産学分野
- 山形大学 医学部看護学科 臨床看護学
- 大阪大学 大学院医学系研究科 保健学専攻 統合保健看護科学分野
- 九州大学 大学院医学研究院保健学部門 広域生涯看護学領域
- 国立成育医療研究センター 内分泌・代謝科
- 国立成育医療研究センター 女性の健康総合センター 女性の健康政策研究部
掲載日:2026年10月8日
DOI: https://doi.org/10.1093/ije/dyag213
- 本件に関する取材連絡先
-
国立成育医療研究センター 企画戦略局 広報企画室
03-3416-0181(代表)
koho@ncchd.go.jp
月~金曜日(祝祭日を除く)9時〜17時
※医療関係者・報道関係者以外のお問い合わせは、受け付けておりません。



