日本スポーツ振興センターと国立成育医療研究センター 包括連携協定を締結

独立行政法人日本スポーツ振興センター（JSC：JAPAN SPORT COUNCIL）と国立研究開発法人国立成育医療研究センターは、それぞれの特色を活かして、学校等における事故防止、成育医療・女性の健康、スポーツ医・科学に関する研究の発展並びにそれらに基づく人材育成等を行い、社会貢献を果たすことを目的として、包括連携協定を締結しました。
3月4日（水）、JSC 理事長 芦立 訓、国立成育医療研究センター 理事長 五十嵐 隆ら出席のもと、協定調印式がハイパフォーマンススポーツセンター（HPSC）の国立スポーツ科学センター（JISS）において行われました。
本協定により、JSCと国立成育医療研究センターは、相互の連携・協力のもと、学校等における事故防止、成育医療・女性の健康、スポーツ医・科学研究の推進、それらの成果に基づく普及啓発及び人材育成等を進めてまいります。具体的には、JSC が災害共済給付の実施によって蓄積した災害事例データを活用した学校等における事故防止への取組、女性アスリートを対象とした研究・支援体制の強化、国際競技力向上に向けた研究・支援の充実を図ります。また、両機関による研究交流や人材育成・人事交流を推進することで、スポーツ医・科学と成育医療の知見を融合し、研究及び支援体制の強化を通じてスポーツ・成育医療の更なる発展に寄与してまいります。
JSCは「スポーツ基本法」の理念に基づき、我が国のスポーツ推進の中心的な役割を果たす独立行政法人として、スポーツ界全体の連携・協働に資することが求められております。今後も研究機関等の関係機関との連携により、成果の社会還元やスポーツを通じた人材育成に取り組んでいきます。
国立成育医療研究センターは、『成育基本法』にもある「Bio-Psycho-Social（身体的・心理的・社会的）」な観点で、子どもや女性が幸せになる社会の実現を目指しています。そのために、国立成育医療研究センターにあるリソースだけではなく、さまざまなステークホルダーの方々と協力しながら、エビデンスの創出に力を尽くしていきます。