高年齢出産で子どものアレルギーリスクが低下 親のヘルスリテラシーや生活習慣などが影響する可能性

国立成育医療研究センター（所在地：東京都世田谷区大蔵、理事長：五十嵐隆）エコチル調査研究部の山本貴和子、深見真紀らの研究グループは、子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）の約3万5千組の親子データを用いた大規模追跡研究により、母親の出産年齢が高いほど、乳幼児期の食物アレルギー、喘鳴¹、ダニ感作のリスクが低い傾向があることがわかりました。本研究成果は、米国医師会が発行する国際医学誌 JAMA Network Open に2026年1月20日付で掲載されました。

※本研究は観察研究であり、因果関係を直接示すものではありません。また、高年齢での出産を推奨するものではありません。
［1］喘鳴（ぜんめい）とは、呼吸時に「ヒューヒュー」「ゼーゼー」といった笛のような音が聞こえる状態のこと。気管支喘息など、気道が狭くなることで発生します。

プレスリリースのポイント

• 全国約3万5千組の親子データを解析し、出産時の親の年齢と子どものアレルギー発症リスクを検討した、日本で初めての研究結果です。
• 母親が35歳以上で出産した場合、25～29歳で出産した母親の子どもと比べて1歳時の食物アレルギーのリスクが低い傾向であることがわかりました。
• 同様に、乳幼児期の喘鳴リスクが低い傾向であることがわかりました。
• 母親の年齢が高いほど、ダニへの感作(IgE抗体陽性)が少ない傾向がわかりました。
• 両親ともに35歳以上の場合、4歳時点での喘鳴リスクが低い傾向であることがわかりました。

背景・目的

近年、晩婚化・晩産化が進む一方で、子どものアレルギー疾患は世界的に増加しています。
親の年齢は遺伝的・環境的要因の双方に影響する可能性がありますが、出産時の親の年齢と子どものアレルギー発症リスクとの関係は十分に検討されていませんでした。

研究概要

本研究では、環境省主導の大規模出生コホート「エコチル調査（Japan Environment and Children's Study: JECS）」のデータを用い、2011年から2014年に出生した34,942人の子どもを4歳まで追跡しました。
母親および父親の出産時年齢と、医師により診断された子どもの食物アレルギー、喘鳴、喘息、湿疹などのアレルギー疾患との関連を解析しました。

今後の展望・発表者のコメント

本研究は、高年齢での出産が必ずしも子どもの健康リスクを高めるわけではなく、アレルギー疾患に関してはむしろ低リスクと関連する可能性を示した点で意義があります。
研究グループは、親のヘルスリテラシー、生活習慣、育児環境などが影響している可能性を指摘しており、今後はその要因解明が期待されます。
晩産化が進む中で、保護者の不安を和らげる科学的根拠を示すことができました。今後は、年齢そのものではなく、育児環境に注目したアレルギー予防が重要になると考えています。

発表論文情報

タイトル：Parental Age and Childhood Allergy Risk
執筆者：Kiwako Yamamoto-Hanada¹˒², Daisuke Harama², Miori Sato², Yumiko Miyaji², Kei Sakamoto², Minaho Nishizato², Limin Yang², Natsuhiko Kumasaka², Hidetoshi Mezawa²,Shintaro Iwamoto³, Kyongsun Pak³, Tomoki Nishizawa⁴, Kari C. Nadeau⁵, Maki Fukami²,Yukihiro Ohya¹˒⁶˒⁷, for the Japan Environment and Children's Study (JECS) Group
所属：
1 Allergy Center, National Center for Child Health and Development, Tokyo, Japan
2 Medical Support Center for the Japan Environment and Children's Study, National Center for Child Health and Development, Tokyo, Japan
3 Division of Biostatistics, Department of Data Management, Center for Clinical Research, National Center for Child Health and Development, Tokyo, Japan
4 Department of Clinical Biostatistics, Graduate School of Medical and Dental Sciences, Institute of Science Tokyo, Tokyo, Japan
5 Department of Environmental Health, Harvard T.H. Chan School of Public Health,Harvard University, Massachusetts, USA
6 Department of Occupational and Environmental Health, Graduate School of Medical Sciences, Nagoya City University, Aichi, Japan
7 Division of General Allergy, Bantane Hospital, Fujita Health University, Aichi,Japan
掲載誌：JAMA Network Open
DOI：https://doi.org/10.1001/jamanetworkopen.2025.54694