更年期症状のある母親の家庭では子どものメンタルヘルスが悪化 ～中等度以上の更年期症状があっても医療機関の受診率は10%未満～

国立成育医療研究センター（東京都世田谷区、理事長：五十嵐隆）女性の健康総合センターの森崎菜穂、小宮ひろみらの研究グループは、全国の10～16歳の子どもとその保護者を対象とした大規模調査の結果を用いて、子育て中の母親の更年期症状と、思春期の子どものメンタルヘルスやリスク行動の関連を調べる研究を行いました。
1,541組の母子ペアを分析した結果、母親の約2人に1人（650人：42.2％）が更年期症状を自覚していました。また、約4人に1人（408人：26.5％）は医師の診察が望ましい、中等度以上の更年期症状を抱えていました。しかし、実際に医療機関を受診し治療を受けていた母親は全体のわずか4.6％（71人）にとどまり、中等度〜重度の症状がある母親でも受診していたのは9.1％（37人）に過ぎませんでした。
さらに、更年期症状の治療を受けていない母親では、その症状が強いほど、思春期の子どもへの関わりに難しさを感じやすく、子ども自身も孤独感・不安・抑うつが高く、インターネット依存の傾向がより強く示されました。
また、更年期症状の3つの領域（血管運動症状・心理症状・身体症状）のうち、心理的な更年期症状が、子どもの健康の悪化と最も強く関連していることも明らかになりました。
本研究では、日本の思春期の子どもと保護者の全国データを用いて、母親の更年期症状と子どものメンタルヘルスとの関連を初めて包括的に明らかにしました。日本では、更年期症状を自覚していても医療機関を受診していない母親が多数を占めています。今後、更年期に関する正しい知識の普及と、適切な支援につながる環境整備が進むことで、母親自身の健康だけでなく、思春期の子どもの健やかな発達にも寄与することが期待されます。
なお、本研究は横断的なデザインであるため因果関係を直接示すものではありませんが、本研究の知見が周知されることで、家族支援・思春期支援・女性の健康施策を連携した予防的アプローチとして進める一助となることも期待されます。

本研究成果は、更年期医療と女性の健康を専門とするアメリカの学会 The Menopause Society の公式学術誌『Menopause』に掲載されました（2026年1月20日Web先行公開）。