異種移植に関する国内最大規模の意識調査　～異種移植を日本で実施するには社会的な準備が必要である～

プレスリリースのポイント

• 「異種移植」という言葉も内容も知らなかった人は52.9%（1,698人）を占めました。内容を知っていた34.6%（1,110人）の人でも、「異種移植の目的が移植用臓器不足を解消させること」であることを知っていた人は51.9%（576人）に留まり、動物由来の病原体への感染リスクがあることを知っていた人は39.0%（433人）でした。
• 将来的に異種移植が医療行為として行われることに肯定的な意見を持つ人は53.8%（1,724人）でした。一方、否定的な意見を持つ人は40.6%（1,302人）、現時点では判断ができない人が5.7%（183人）でした。
• 自分が臓器移植を必要とする病状になり医師から異種移植を勧められた場合には、77.0%（2,473人）が抵抗感を抱き、21.2％（682人）が抵抗感はないと回答しました。
• また、医師から異種移植を勧められた場合に異種移植を決断するかどうかを尋ねると、60.9%（1,956人）が異種移植を「受けない」、34.6％（1,108人）が「受ける」と回答しました。
• 異種移植を受けることなった場合には、58.0%（1,861人）が他者からの差別などに不安を感じ、88.2%（2,831人）が動物由来の病原体への感染に不安を感じると回答しました。
• 自分が臓器移植を必要とする病状になり他の方法の移植医療も受けられる場合において、「移植を希望すると思う」と回答した56.8％（1,823人）のうち異種移植を第一選択とした人はわずか1.7%でした。

今後の展望

本調査結果から、日本で臨床試験を開始するまでに以下4点の実施が望まれます。

1. 行政と研究者は、異種移植の背景や目的、特徴、異種移植以外の技術開発の現状を含め、一般市民が異種移植について十分に理解できるよう、分かりやすく最新の情報を提供していくこと。
2. 行政と研究者は、動物由来の病原体への感染リスクについて厳格な評価を行い、その結果を社会に周知することで、社会が異種移植を受け入れるかどうかを判断できるようにすること。受け入れるのであれば、行政は患者に対する差別などが起きない社会環境を積極的に整備すること。
3. 研究者は、患者の身体的・精神的な負担とリスクを軽減するために異種移植に関する知識と技術の向上に継続的に取り組み、行政はそのための支援を行うこと。
4. 行政は、異種移植を移植医療の一つの選択肢と捉え、同時に他の方法の研究開発を推進するとともに、脳死下・心停止下での臓器移植についての広報活動も継続すること。

発表論文情報

タイトル：What Kind of Social Preparations Are Needed for Xenotransplantation? A Survey Study of the Japanese General Public.
掲載誌：Xenotransplantation 32, no. 6 (2025): e70105.
DOI：https://doi.org/10.1111/xen.70105
執筆者：神里彩子¹、細谷聡史²
所属：
1）国立成育医療研究センター　研究所　医事法制研究部
2）国立成育医療研究センター　研究所　細胞医療研究部