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乳児期のアトピー性皮膚炎への"早期治療介入"が 鶏卵アレルギーの発症予防につながる ~二重抗原曝露仮説を実証する世界で初めての研究成果~

お詫びと訂正について

本リリースの表記に一部誤りがありました。リリースを見ていただいた方、ならびに関係者の方々にご迷惑をおかけしたことを深くお詫び申し上げるとともに以下のように訂正いたします。


<リリース1ページ目、本文9~10行目>
誤:~、鶏卵アレルギーの発症を 10%削減できることが分かりました。

正:~2、鶏卵アレルギーの発症を 25%削減できることが分かりました。

<リリース2ページ目、中黒2つ目>
誤:~生後28週時点における鶏卵アレルギー発症の絶対数を10%減らすことができました。

正:~生後28週時点における鶏卵アレルギー発症の有病率25%減らすことができました。

国立成育医療研究センター(所在地:東京都世田谷区 理事長:五十嵐隆)アレルギーセンターの大矢幸弘、山本貴和子、研究所の斎藤博久らの研究グループは、食物アレルギー予防のために、アトピー性皮膚炎の赤ちゃんに対して早期に治療を行う臨床研究「アトピー性皮膚炎への早期介入による食物アレルギー発症予防研究/多施設共同評価者盲検ランダム化介入平行群間比較試験:PACI(パッチ―) Study(スタディ)」を実施しました。これは、研究対象となるアトピー性皮膚炎の生後7週~13週の赤ちゃんを、標準的な治療を行う群と、ステロイド外用薬などを使った積極的な治療を行う群に分け、生後28週時点で鶏卵アレルギーがあるかどうかを調べるものです。
研究の結果、積極的な治療を行った群は標準的な治療の群と比較し、鶏卵アレルギーの発症を25%削減できることが分かりました。これは、皮膚への早期の治療介入が食物アレルギーの予防につながるという二重抗原曝露仮説を実証する世界で初めての研究成果で、アレルギー分野の最高峰雑誌「Journal of Allergy and Clinical Immunology」で発表しました。

PACIStudyのイメージ画像

プレスリリースのポイント

  • 食物アレルギーの発症リスクが高い、乳児期早期発症のアトピー性皮膚炎の赤ちゃんに対する早期の積極的治療が食物アレルギーの発症を予防することを世界で初めて実証しました。
  • 乳幼児の目に見えるアトピー性皮膚炎の湿疹部位だけでなく、目に見えない無症状の部位も対象とした抗炎症治療薬(ステロイド外用薬)による早期の積極的な治療は、目に見える湿疹部位のみを対象とした従来法と比較して、生後28週時点における鶏卵アレルギー発症の有病率を25%減らすことができました。
  • 本研究により、二重抗原暴露仮説が示唆するように、乳児期のアトピー性皮膚炎の発症早期からの速やかな治療開始と、湿疹ゼロを目標とした治療強化により、食物アレルギーの発症を予防できることを実証しました。
  • アトピー性皮膚炎は食物アレルギーとの関連性が高く、食物アレルギー予防のためには乳児期の発症早期からしっかり湿疹を治療し、経皮感作のリスクを低下させることが重要であることを明らかにしました。
  • ただし、早期積極群で6名成長障害での入院例がいたこと(全員点滴などはなく栄養指導のみで改善)、因果関係は不明でしたが早期積極群が標準群と比較して体重や身長の平均が低くかったため、この研究で行われた介入方法をそのまま実臨床で行うのではなく、患者さんの症状や重症度などにあわて、適切な強さのステロイド外用薬の選択を行い、個々の患者さんごとにステロイド外用薬の使用期間と減量のスケジュールを組み立てて副作用を回避し、湿疹ゼロの状態を実現・維持していくことが求められます。

発表論文情報

題名:Enhanced early skin treatment for atopic dermatitis in infants reduces food allergy

著者名:Yamamoto-Hanada K, Kobayashi T, Mikami M, Williams HC, Saito H, Saito-Abe M, Sato M, Irahara M, Miyaji Y, Ishikawa F, Tsuchiya K, Tamagawa-Mineoka R, Takaoka Y, Takemura Y, Sato S, Wakiguchi H, Hoshi M, Natsume O, Yamaide F, Seike M, Ohya Y; PACI Study investigators.

所属名:国立成育医療研究センター アレルギーセンター

掲載誌:Journal of Allergy and Clinical Immunology

原著論文

実施施設名

国立成育医療研究センター アレルギーセンター(東京都)
京都府立医科大学附属病院(京都府)
大阪府立病院機構大阪はびきの医療センター(大阪府)
近畿大学医学部附属病院(大阪府)
国立病院機構相模原病院(神奈川県)
山口大学医学部附属病院(山口県)
国立病院機構三重病院(三重県)
浜松医科大学医学部附属病院 (静岡県)
千葉大学医学部附属病院(千葉県)
藤田医科大学 ばんたね病院(愛知県)
公立昭和病院(東京都)
国立病院機構名古屋医療センター(愛知県)
藤田保健衛生大学病院(愛知県)
慶應義塾大学病院(東京都)
東北医科薬科大学病院(宮城県)
さいたま市立病院(埼玉県)



本件に関する取材連絡先

国立成育医療研究センター 企画戦略局 広報企画室

03-3416-0181(代表)

koho@ncchd.go.jp

月~金曜日(祝祭日を除く)9時〜17時


※医療関係者・報道関係者以外のお問い合わせは、受け付けておりません。

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