厚生労働省の事業として、2005年10月より、「妊婦・ 胎児に対する服薬の影響」に関する相談・情報収集を実施しています。現在、我が国においては、医薬品の妊婦・胎児への影響に関して、必ずしも十分な情報があるとはいえません。相談に際しては、トロ ント大学(カナダ)と連携し、小児科病院で蓄積された データ他、既存の文献を基礎情報として活用し、科学的に検証された医薬品情報を妊婦や妊娠希望者に提供することで、妊婦・胎児への影響を未然に防ぐことに務めています。

　またセンターとしても独自に、妊婦の協力を得て、服薬が妊娠に及ぼす影響を調査・蓄積し、「薬剤情報データベース」を構築、検証・評価された情報として提供できる体制作りを急いでいます。
将来的には、全国に「拠点病院」を指定し、双方向の情報提供を実施するネットワークを運用する予定です。